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2021.04.12 住まい探し お金

結婚のタイミングで新居購入、失敗しない買い方とは?

住まいを購入するタイミングは人それぞれですが、結婚を機に新居を購入したいと考える方も少なくないはず。とはいえ、結婚準備は意外とすることが多く、新居のことに十分な時間を割けないかもしれません。そこで今回は、結婚のタイミングで住まいを購入する際に、おさえておきたいポイントをご紹介していきます。

単独名義?それとも共有名義?

結婚を機に住まいを購入するなら、二人の資産として、共有名義にしたいと考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
夫婦が共有名義で住まいを購入する際に一般的なのが「ペアローン」です。夫と妻がそれぞれに住宅ローンを組むことで、各人の収入に応じた借入額を設定することができるため、単独名義よりも、借入限度額が高くなります。希望の条件を上げて、より理想的な住まいを手に入れることができるかもしれません。
それぞれが別々の住宅ローンを組むため、夫と妻で異なる金利プランを選択することもできます。夫は固定金利と妻は変動金利、などと分けて、将来設計を見据えた返済計画を立てることもできるでしょう。

・夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられる

また、「住宅ローン控除」を夫と妻それぞれが受けられるのもメリットです。「住宅ローン控除」とは、年末時点での住宅ローン残高の1%が10年間、所得税・住民税から控除されるというもの。住まいを購入するなら、知っておきたいお得な制度です。

例えば、単独名義で、年末の住宅ローン残高が4,500万円だとすると、各年の控除限度額は(一般住宅の場合)40万円のため、控除額は40万円となります。
一方、ペアローンで年末の住宅ローン残高が、夫3,000万円・妻1,500万円だとすると、控除額は夫30万円+妻15万円=合計45万円となり、世帯としては、控除限度額を超えた額を受け取ることができます。

・出産を視野に入れた慎重な資金計画を

メリットがある一方、資金計画に無理がないか、慎重に検討することが重要です。例えば、子どもを出産することになった場合、産休・育休中に収入が減るという点です。
産休・育休中には出産手当金や育児休業給付金といった、一定額の支給を受けられる制度があり、収入が減った分の一部を補うことはできますが、そもそも子ども用品などの支出が増えるため、仕事復帰までの間は、住宅ローンの支払いがきつくなってしまうこともあります。

仕事復帰したとしても、時短勤務となることが多く、給与が減ったり、昇給しづらくなったりする例もあります。実際に子育てしながら仕事を再開してみると、子どもの体調不良で、保育園からの呼び出しが多く、思うように仕事ができなくなり、働き方を変える選択をするケースもありますし、想定外の場合にも慌てなくて済むように、資金計画はシビアにしておくのが無難です。

・共有名義でトラブルになることも

また、あまり考えたくないことですが、万が一、離婚して別々の道を歩むことになった場合、トラブルになりがちなのが共有名義のデメリットです。
財産分与の方法はいくつかあり、例えば、どちらか一方の名義に変更し、単独で住宅ローンを組むことも可能ですが、当然、収入面等の審査を通過する必要があり、必ずしも実現できるわけではありません。
売却するという方法もありますが、共有名義の不動産は、所有者全員の同意がないと売却することができません。その点がスムーズにできるかは、その時の状況にもよるでしょうし、売却価格が残債務を下回ることもあり、不足分の返済について取り決めをしなくてはならない場合もあります。

名義を単独にするか共有にするかは、メリットとデメリットをよく把握した上で、将来の働き方も視野に入れ、十分に検討するようにしましょう。

調べておくとよい周辺施設は?

もし、いずれ家族を増やしたいと考えているなら、物件周辺に、公園・小児科・保育園・児童館といった、子育てに関連した施設が揃っているかどうか、確認しておくとよいでしょう。また、幅が広い歩道や、自転車と分離されている歩道は、子連れでも安心して歩くことができますし、駅のエレベーター出口が近いと、ベビーカーの時に便利だったりと、大人二人の生活では気付かない点もあるので、子どもがいたらどうかという視点で街を見てみるのもおすすめです。

また、チェックしておきたいのが、“保育園の入りやすさ”です。市区町村のホームページで、待機児童数や申込倍率などのデータを見ることができます。その年によって状況は異なりますが、大体の傾向を知ることができますので、住みたいエリアについて調べておくとよいでしょう。

住み替える前提の物件選びを

「マイホームが一生に一度の買い物」とされたのは、一昔前の話。今は、ライフスタイルや働き方によって、その時に合った住まいを選ぶのが一般的になってきており、さらに移住や多拠点生活など、住まいの選択肢が多様化しています。
そこで、若いうちに住まいを購入するのであれば、いずれ住み替えする可能性を視野に入れて、売却しやすい(もしくは貸しやすい)物件を選ぶのがおすすめです。

<売却しやすい物件のポイント>

●利便性が良い
やはり「駅近物件」が好まれる傾向は強く、最寄り駅からの距離が近いほど、需要が多いと言えるでしょう。エリアによっては、駅から少し離れた落ち着いた住宅街が好まれることもありますが、基本的には、駅から近い方が、売る時も貸す時も有利になります。

●スタンダードな間取り
自分の好みに合わせてこだわりの住まいをつくるのも素敵ですが、需要という観点で考えると、スタンダードな間取りの方が売却しやすいと言えます。例えば、広い面積で間仕切りを設けないような間取りの場合、表記上は「1R(ワンルーム)」になってしまい、住宅情報サイトの検索で不利になることも考えられます。

●築年数よりも管理状況をチェック
築年数が経過している物件だと売りづらいのかと言えば、そうではありません。むしろ中古物件の場合は、取引価格が比較的安定しているため、売却価格が予想しやすいという点で、売却しやすいと言えるでしょう。また、築年数が経過していても、適切に修繕されていたり、管理状況が良い物件は、買い手が付きやすいので、修繕積立金が十分にストックされているかなどや、適切な修繕が行われているかをチェックしておくと安心です。

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結婚を機に住まいを購入することで、住居費を家賃に費やすことなく、早いうちから資産形成をすることができます。マイホームを購入するのは、頭金を貯めてからで良いのでは?と思う方もいるかもしれません。一見堅実な買い方のように思えますが、すぐに購入した方が負担を抑えられることもあります。こちらの記事も参考にしてみてくださいね。
 

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